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高圧地中引込線の施設
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Text: ／電気保安index> 受電設備基準 > 高圧地中引込線の施設
120-3　高圧地中引込線の施設
  1. 高圧ケーブルによる地中引込線の経路及び建物への引込口は、次の各号により施設すること。
    [注]　地中引込線により電気の供給を受ける場合の諸規制については、電気事業者によりその扱いが異なるので、当該地区の電気事業者と協議すること。

    ①　引込線が外傷を受けにくいこと。
    　
    ②　引込線が他の地中電線路又は地中弱電流電線路と十分離隔できること。
    　[注]　離隔距離などに関する施設方法は、10項、１１項及び12項を参照のこと。

    ③　埋設施設（ガス、上下水道）　に障害を与えないこと。
    　[注]　離隔距離などに関する施設方法は、13項を参照のこと。
  2. 高圧ケーブルによる地中引込線は、管路式、暗きょ式又は直接埋設式により施設すること。
    （解釈134）
  3. 地中引込線を管路式により施設する場合は、管にはこれに加わる車両その他の重量物の圧力に耐えるものを使用すること。（解釈134）
  4. 前項のうち需要場所に施設する場合において、管径が200mm以下であって、120-3表に示す管又はこれらと同等以上の性能を有する管を使用し、埋設深さを地表面（舗装がある場合は舗装下面）から0.3m以上として施設する場合は、車両その他の重量物の圧力に耐えるものとする。（120-3図参照）
    　[注]　具体的な施工方法は、JIS C 3653　（電力用ケーブルの地中埋設の施工方法）　を参照のこと。
    120-3表　地中に施設する管材料の種類
    区　分 種　　　　　　類
    鋼　 　管 JIS C 3452　（配管用炭素鋼鋼管）に規定する鋼管に防食テープ巻き、ライニングなどの防食処理をしたもの
    JIS C 3469　（ポリエチレン被覆鋼管）に規定するもの
    JIS C 8305　（鋼製電線管）に規定する厚保鋼電線管に防食テープ巻き、ライニングなどの防食処理をしたもの
    コンクリート管 JIS A 5303　（遠心力鉄筋コンクリート管）に規定するもの
    合成樹脂管 JIS C 8430　（硬質ビニル電線管）に規定するもの(VE)
    JIS K 6741　（硬質塩化ビニル管）に規定する種類がVPのもの
    JIS C 3653　（電力用ケーブルの地中埋設の施工方法）付属書1に規定する波付き硬質合成樹脂管（FEP)
    陶　 　管 JIS C 3653　（電力用ケーブルの地中埋設の施工方法）付属書2に規定する多孔陶管

    120－3図　120-3表に示す管を使用する場合の埋設深さ


  5. 地中引込線を暗きょ式により施設する場合は、暗きょ式にはこれに加わる車両その他の重量物に耐えるものを使用し、かつ、次の各号のいずれかにより施設すること。（解釈134）
    ①　地中電線に次のいずれかによる耐燃措置を施すこと。
    　a　不燃性又は自消性のある難燃性の被覆を有する地中電線を使用する。
    　b　不燃性又は自消性のある難燃性の延焼防止テープ、延焼防止シート又は延焼防止塗料その他これらに類するもので地中電線を被覆する。
    　c　不燃性又は自消性のある難燃性の管又はトラフに地中電線を収めて施設する。

    ②　暗きょ内に自動消火設備を施設すること。
  6. 地中電線を直接埋設式により施設する場合は、次の各号によること。（解釈134）

    ①埋設深さは、120-4表によること。（120-4図参照）
    120-4表　直接埋設式の埋設深さ
    施　設　場　所 埋設深さ（ｍ）
    　車両その他重量物の圧力を受けるおそれがある場所 1.2以上
    　その他の場所 0.6以上


    ②ケーブルは次のいずれかに該当する場合を除き、トラフなどに収めて施設すること。

    　a　低圧又は高圧のケーブルを車両その他重量物の圧力を受けるおそれがない場合において、ケーブルの上部を堅ろうな板又はといで覆い施設する場合
    　b　ケーブルにCDケーブル（高圧のものに限る）又はがい装を有するケーブルを使用して施設する場合
    　[注]　CDケーブル又はがい装を有するケーブルの構造については、JEAC7001「配電規程」を参照のこと。
    　c　ケーブルにパイプ形圧力ケーブルを使用し、かつ、ケーブルの上部を堅ろうな板又はといで覆い施設する場合
  7. 地中引込線を管路式又は直接埋設式により需要場所に施設する場合は、次の各号によりケーブル埋設箇所の表示を行うこと。ただし、地中引込線の長さが15m以下のものにあっては、表示を省略することができる。（解釈134）

    ①電圧を概ね2mの間隔で表示した耐久性のあるケーブル標識シートをケーブルの直上の地中に連続して埋設すること。
    [注1]　電圧の表示方法は、公称電圧（6,600V又は6.6kV）、あるいは単に、「高電圧」としてもよい。
    [注2]　ケーブル標識シートの例を120-5図に示す。

    ②ケーブル埋設位置が容易に判明するように、ケーブル直上の地表面に耐久性のある標識（標柱又は標石）を必要な地点に設置すること。
    [注]　ケーブル埋設箇所を表示する標識の施設方法の例を120-6図に示す。
  8. ケーブルを屈曲させる場合は、曲げ半径を、単心ケーブルでは外径の10倍、3心ケーブルでは8倍以上とすること。
  9. 管、暗きょその他の地中電線を収める防護装置の金属製部分（ケーブルを支持する金物類を除く）、金属製の接続箱及びケーブルの被覆に使用する金属体には、D種接地工事を施すこと。ただし、これらのものの防食措置を施した部分については、この限りでない。
    （解釈137）
    [注]　屋内での接地工事はA種接地工事（人の触れるおそれのないよう施設する場合は、D種接地工事）とすること。
  10. ケーブルは、地中弱電流電線路に対して、漏えい電流又は誘導作用により通信上の障害を及ぼさないように地中弱電流電線から十分離すか、又はその他の適当な方法で施設すること。（解釈138）

  11. ケーブルが地中弱電流電線又は地中光ファイバーケーブルと接近し、又は交さする場合において、相互の離隔距離が30cm以下のときは、地中電線と地中弱電流電線又は地中光ファイバーケーブルとの間に堅ろうな耐火性の隔壁を設ける場合を除き、地中電線を堅ろうな不燃性又は自消性のある難燃性の管に収め、当該管が地中弱電流電線又は光ファイバーケーブルと直接接触しないように施設すること。
    ただし、地中光ファイバーケーブルが不燃性又は自消性のある難燃性の材料で被覆した光ファイバーケーブル又は不燃性若しくは自消性のある難燃性の管に収めた光ファイバーケーブルであり、かつ、その管理者の承諾を得た場合は、この限りでない。（解釈139）
  12. ケーブルが低圧地中電線と接近し、又は交さする場合において、地中箱内以外の箇所で相互間の距離が15cm以下のときは、次の各号のいずれかに該当する場合に限り施設することができる。（解釈140）

    ①　それぞれの地中電線が次のいずれかに該当する場合

    　a　自消性のある難燃性の被覆を有する場合
    　b　堅ろうな自消性のある難燃性の管に収められている場合

    ②　いずれかの地中電線が不燃性の被覆を有する場合

    ③　いずれかの地中電線が堅ろうな不燃性の管に収められている場合

    ④　地中電線相互の間に堅ろうな耐火性の隔壁を設ける場合
  13. ケーブルがガス管、水管又はこれらに類するものと接近し、又は交さする場合においては、ケーブルを堅ろうな金属管などに収めるなどして防護すること。
  14. 高圧地中ケーブル引込線において、ケーブルの立下り、立上りの地上露出部分及び地表付近は、損傷のおそれがない位置に施設し、かつ、これを堅ろうな管などで防護すること。
    [注1]　防護範囲は、地表から 2 m以上、地表下 0.2 m以上とすること。
    [注2]　施設の例を120-7図に示す。
  15. 建物へのケーブル引込口には、防水管、防水装置などを取り付けておくこと。
    　

    120-7図　施設例

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