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160-6 共用・連接接地
- 次の各号に示す接地工事は、共用・連接接地すること。（推奨）
① 大地との間の電気抵抗値が2Ω以下を保っている鉄骨その他の金属体をA種、B種、C種、D種及び避雷器の接地極として使用する場合は、全接地を連接接地とすること。（160-2図参照）
② 避雷器の接地は、被保護機器の接地端子と連接接地すること。
（第2編第2章220-5（避雷器の接地工事）参照）
③ 電子計算機の接地を共用接地とする場合は、接続を接地極付近で行うこと。
160-2図 鉄骨等における接地工事
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- 次の各号に示す接地工事は、共用・連接接地することができる。
① 総合接地抵抗値が十分低ければ（10Ω以下で、かつ解釈の計算値（B種）の2/3以下程度）、高圧機械器具のA種と低圧機械器具のD種、あるいは高圧機械器具等のA種、低圧機械器具等のD種と高低圧混蝕による危険防止のB種接地工事は、共用することができる。
② 低圧の機械器具等のC種、D種と高低圧混蝕による危険防止のB種接地工事は、共用することができる。（参考図-1a)
[注] 変圧器を内蔵した金属箱は、漏れ電流によりB種接地工事の電位が上昇していると、触れたときに感電することがある。参考図-1b）ので、B種を単独接地とする。参考図-1c
③ 受電設備のA種、C種及びD種の接地工事は、共用することができる。
[注1] 共用接地とは、各種接地工事の接地線を共通の接地極につなぐ接地工事をいう。
（下図a）
[注1] 連接接地とは、個別に施設した各種接地極の接地線を接続する接地工事をいう。
（下図b）
[参考]
- 避雷針の接地については、JIS A 4201（建築物等の雷保護）を参照すること。
- 電位干渉と共用・連接接地について
① 設備の設置は、その効果を果たすため単独接地することが一般的であるが、接地効果をたかめるためには、他接地極による電位干渉を少なくするために接地極を十分に離さなければならないので、接地工事をすることが難しくなる。この場合はむしろ共用・連接による接地をすることが望ましいことがある。
例：大地抵抗率100Ωｍ（湿地）、接地電流1000A、電位干渉許容値25Vとすると、離隔距離は650ｍくらい必要になる。
② 共用・連接接地とした場合に課題となるのは、電位干渉による危険障害と高周波障害であるが、接地抵抗が非常に低ければ影響は少なくなる。
共用接地のなかで電位干渉の影響を与えるものとしては、避雷器、避雷針の接地があり、発生確率は低いが大きな接地電流が短時間発生する。また、B種接地には、漏れ電流が長時間にわたって流れる可能性があり、電子計算機等の回路にラインフィルタが接続されている場合にも、常時相当の透過電流が流れる。
したがって、避雷器、避雷針、B種の接地は、他の接地に与える影響を十分検討し、最適な方法により接地することが望まれる。
[注1] 最適な方法による接地の一例としては、電気学会技術報告第724号（生産系建築物における接地システム技術調査研究）等がある。
③ 他の接地からの電位干渉、高周波障害の影響が大きい負荷設備としては、電子計算機、医療用電気機器、高感度測定器等がある。上記の機器については、保安上及び機能上から、電位基準点を設ける接地、高周波障害を防止する接地（電子計算機等）及び機能用接地（ME機器）を行っている例がある。
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